電気通信のデジタル化がコンピューター化・マルチメディア化を促し、その進化の方向にマルチメディアでデジタルなコンピューター･ネットワークとして実現し、コミュニケーション・メディアの主役に躍り出てきたのがインターネットでした。そして、高機能化しておりながら機能を発揮しきれずにいたパソコンは、インターネットにネットワーク化されることによって初めて、マルチメディア情報の発信・加工・伝達・検索・蓄積といった多彩な機能を発揮するようになったのです。

インターネットの実現がパソコンの普及を促し、パソコンが膨大な情報が流通する情報空間を構築することができるようになったわけですが、一方では、逆に高性能にして安価なパソコンが普及しなければインターネット時代は到来しなかったということも確かです。

インタ−ネットによって、世界中のパソコンが接続され、from any to anyのコミュニケーションが可能になったわけですから、インターネットの発展史はパソコンの発展史と表裏一体の関係があることになります。「インターネット」が、パソコンの存在を前提として、次のように定義されることがあるのも一理あるところなのです。

基本ソフトをもってパソコンを操作し、通信ソフトであるブラウザー（Netscape、Microsoft Explorerなど）を起動させて文字、画像、音声、動画が混在する文書のハイパーテキスト形式のＷＷＷデータのデジタル伝送を可能にし、世界中のデジタルネットワーク（通信網）で、世界中のパソコンがそれぞれ接続しているプロバイダーを通じてＷＷＷデータの送受信を可能にし、それらのＷＷＷデータ、つまりデジタル情報を利用活用する仕組みをインターネットと言う。

インターネットの経済・経営に及ぼすインパクトについては前期の「インターネット・ビジネス論」で考察しましたので、当講座では主に技術的な側面に焦点を当てながらインターネットの発展過程と構造を概観することにしたいと思います。

1960年代、アメリカのＡＲＰＡ(Advanced Research Projects Agency of the Department of Defense ：国防省高等研究計画局)は、コンピューター・サイエンス領域の基礎研究に豊富な資金を投下していました。冷戦の対立構造の中で科学、とりわけコンピューター・サイエンスの振興は欠かせぬものであったのです。カネの糸目をつけない軍事用技術開発から民生用の先端技術が派生してくるのはよくあるケースですが、インターネットの起源も実はこのような国防上の基礎研究の一部として含まれていたのです。

大学、研究所で使われ始めたネットワークNSFNETの便利さが一般に知られるようになると商用利用への開放が求められるようになりました。そこで、1991年、ＮＳＦはＣＩＸ(Commercial Internet exchange Association ： 商用インターネット協会)という組織を設立しました。実は、ＮＳＦは政府機関でしたが、NSFNETの運用には民間が関与しており実際にはＩＢＭとＭＣＩの非営利共同事業体であるＡＮＳ(Advanced Network & Service)によって運営されていました。いずれにしても、ＣＩＸが設立された1991年がアメリカにおけるインターネットの“商用化元年”ということができます。

研究者だけが使っていた段階では、専用の回線でコンピューターを常時インターネットに接続して利用する形態が一般的でしたが、商用利用に開放されてからはダイアルアップという利用者が使いたいときだけ電話をかけてコンピューターと接続するという形態が増加しました。そして、接続サービスを提供するインターネットプロバイダー会社が続々と誕生してきたわけです。プロバイダーのおかげで一般の人々も簡単にパソコンをインターネットに接続できるようになり、利用者の増加に伴って、企業もインターネットを用いて事業展開する時代へと進展する基盤が整ってきました。

現在のインターネットは、米国のＡＴ＆Ｔや日本のＮＴＴをはじめ各国の大通信会社が競って張りめぐらした商用の基幹回線によって運用されており、その実体はかつての研究用ネットワークからは相当違ったものとなっています。

しかし、インターネット普及の立役者は何と言ってもＷＷＷ(World Wide Web)とその閲覧ソフトの開発であったと言ってもいいでしょう。ＷＷＷ(ウエブWebまたはスリーダブリュー3Wと略称されることもあります）は、ハイパーテキスト形式、即ち、文字・画像・音声・動画が混在する文書の伝送を可能にしたインターネットの１システムで、それまで文字情報のみがやりとりされていたインターネットの世界がこれによって大きく変わったのです。

また、ＷＷＷのもう一つの重要な機能に「リンク」があります。これは、ＷＷＷのページ上のボタン（通常、青い文字や青い枠のある画像によって表わされます）をクリックすることによって、そのページから別のページへと「ジャンプ」することを指します。このリンクを次々に辿って、世界中のインターネット上のページを開いていくことが、「ネットサーフィン」です。

包括的なハイパーテキスト機能に基づくＷＷＷを開発して飛躍的な技術革新を惹き起こしたのはスイスのCERNのティム・バーナーズ・リー（後にＭＩＴに移籍してＷＷＷの標準化を主導的な役割を果たしています）で、Web上での転送を管理するHTTP（ハイパーテキスト転送プロトコル）を発表し、Web上でのポストスクリプトの一種であるHTML（ハイパーテキスト・マークアップ言語）を開発するとともに、共通のアドレスのシステムとしてのURLを開発し、これによってインターネット検索と連携技術を結びつけました。

このＷＷＷのデータを表示するための通信ソフト（ブラウザー）としてモザイクMosaicが1993年夏に米国イリノイ大学のＮＣＳＡ(National Center for Supercomputing Applications)で開発された後に、ネットワークを通じて無料で配布されたことによってＷＷＷの普及が加速するに至ったのです。モザイクMosaicはＷＷＷにアクセスできる画像ベースのプログラムで、たったの9,000行（Windows 95はMSNのコード３百万行を入れて1,100万行）のコードでできています。ユーザーにとっては“自動車のハンドルを握る程度の知識ほども要求しないソフト”と言われるほどの使い勝手の良さがあったこともあり、今までに書かれたソフトの中で最も世界に急速に普及したソフトとなりました。このモザイクMosaicが現在の閲覧ソフト（Netscape、Microsoft Explorerなど）の原型となっています。

このようにして技術革新がなされ、商用化されるに相応しいコミュニケーション･メディアとしての形が整った新インターネットこそがビジネスのあり方を変革し、いわゆる「ＩＴ革命」を引き起こしたのです。

1992年、ゴア副大統領は全米をカバーした高速情報通信インフラを構築する、いわゆるＮＩＩ(National Information Infrastructure：情報スーパーハイウェイ)構想と、さらにそれを国際的に発展させたＧＩＩ(Global Information Infrastructure)構想を提唱して話題を集めました。今ではＧＩＩという名称は消えてしまいましたが、実質的にはインターネットがＧＩＩを取り込んだ形となっています。

冷戦終了後、軍事技術を民生用に転化する過程で、米国の多くの頭脳がＩＴ産業やそれを用いる産業分野に進出しました。優秀な人材が軍需部門から民需部門にシフトすることによって、インターネット及び関連のＩＴ技術が革新されるとともに、インターネットを中心としたＩＴを活用した経営技術が進化し様々な形のＢＰＲ(Business Process Reengineering)が実現したのがＩＴ革命の真因ですが、ＮＩＩやＧＩＩのような国家政策がこれを力強くサポートした点も見逃すことができません。日本は、「高度情報通信ネットワーク社会形成基本法」(ＩＴ基本法)制定に当たって、アメリカのＮＩＩ（情報スーパーハイウェイ)構想策定から８年も立ち遅れてしまいました。“ドッグイヤー”といわれるＩＴ分野でのこの立ち遅れを由々しい問題としてとらえる必要があると思います。

1984年、電子メールやネットニュースを定期的に流すための、大学間ネットワークJUNET(Japan University Network)が開始されました。これは初期のARPANETのように、東京大学、東京工業大学、慶応大学の３大学が接続されていただけのものでした。しかし、ＮＴＴからネットワーク回線を電話用として使わないことを条件に、他の大学との接続の許可を得、ネットワークが拡大し、これが日本のインターネットの基幹となりました。

日本では、1988年にＷＩＤＥ(Widely Interconnected Distributed Environment)プロジェクトによって日本でのインターネットが慶応大学を中核として立ち上げられ開始されましたので、この年が日本の“インターネット元年”とされています。そして1993年、米国のＣＩＸ(Commercial Internet eXchange Association ： 商用インターネット協会)の動きを受けてＩＩＪ(Internet Initiative Japan)が設立され、これがＡＴ＆Ｔなどとともに商用サービスを開始しました。ですから、この1993年が日本のインターネット“商用化元年”になるわけですが、同じ1993年の4月には日本ネットワークインフォーメーションセンター、12月には日本インターネット協会がそれぞれ設立されましたので、1993年に日本の基盤が整ったということができます。

1994年後半には、ニフティサーブやPC-VAN(現BIGLOBE)などの大手コンピューター情報サービス企業がＷＩＤＥプロジェクトヘの参加を表明しました。そして、実用化を目指すインターネットを介した電子メールの送受信実験の実施、プロバイダーの急成長と1995年におけるWindows95の発売などとあいまってインターネットの普及に弾みがつくに至ったのです。

インターネットの仕組みを理解するには、1980年に標準化されたデータ通信に関する取り決め、すなわち,TCP(Transmission Control Protocol)とIP(Internet Protocol)を理解する必要があります。

パソコンをインターネットに接続するには、通信回線、プロバイダーとの契約、インターネットブロトコル対応ソフトの組み込みが必要になります。

(1) 通信回線
	接続するには有線であれ無線であれ、なんらかの伝送路が必要になります。電話やケーブルテレビのように電線や光ファイバーケーブルでもいいし、携帯電話やＰＨＳのような無線でもかまいません。 接続には専用線接続とダイアルアップ接続があります。企業や大学などは多数の人々が使用するので専用線を自前で敷設するケースが多いのですが、専用線の場合はインターネットのためだけに設置されていますので、いつでもインターネットに接続できるほか、自社あるいは自学でインターネットサービスのためのサーバーを運営することもできます。 一方、ダイアルアッブ接続の場合は、インターネットを利用したいときだけ接続しますので、プロバイダーに電話をかけてインターネットに接続し、終わったら電話を切ってインターネットからも切り離されます。使用頻度が低いユーザーにはこのダイアルアッブ接続が最も安価に利用できるので初期段階にはこの接続方式が一般的でした。 電話線はもともと音声（＝アナログ情報）を伝達する目的で設計されているため、コンピュータ-の出力（＝デジタル情報）をそのまま伝送する事は出来ません。従って、モデム（Modulator & De-modulator： 変復調装置)を使って一般加入電話回線で接続する形がとられていました。 しかし、ＩＳＤＮ（Integrated Services Digital Network ： 総合サービス･デジタル通信網）によるサービスが開始されると、ターミナル・アダプター（ＴＡ: :Terminal Adopter）を使って接続する形になり、伝送スピードが高まるとともに、１本の回線での音声とデータとの同時通信ができるようになりました。しかし、伝送スピード向上のニーズはＩＳＤＮでは満たしきれるものではなく、次いでＡＤＳＬ(Asymmetric Digital Subscriber Line)接続やケーブルテレビ会社によるインターネット接続サービスなどによって、定額料金による高速常時接続ができるようになりました。この点は第５課「ブロードバンド化」で詳細に考察することにします。 また、インターネットへの接続は有線ばかりではなく、携帯電話などを使った無線でも可能になりました。これもブロードバンド化とならんでインターネット利用の高度化を実現したコミュニケーション･メディアの一大潮流ですので第６課「モバイル化」で詳細に考察することにします。
(2)プロバイダー
	インターネットに接続するための窓口がプロバイダーですが、契約の形態としては、常時インターネットに接続しておくための専用線接続と、必要な時だけインターネットに接続できるダイアルアップ接続の２種類があります。利用できるサービスはどちらでも同じですが、自分でインターネット用のサーバーをもちたい場合には、専用線に常時コンピューターを接続しておかなければなりません。 料金体系としては、固定料金、完全従量制料金、固定料金＆従量制料金の３種類があります。固定料金体系を採用するところが増えていますが、固定料金と従量制料金を取っている大手プロバイダーもあります。使用頻度が高い場合には、使えば使うほど料金が高くなる完全従量制料金は割高になります。
(3) Ｗｅｂページ閲覧ソフト
	商用インターネットの普及の火付け役になったのがＷＷＷのサーバー技術とブラウザー技術の開発でした。以前は、インターネットでやり取りされる情報の大半が文字情報だったのですが、ＷＷＷサーバーによって、マルチメディアの情報が容易に提供できるようになるとともに、ＷＷＷブラウザーの開発によって、インターネット上のマルチメディア情報の検索も格段と容易にできるようになったからです。 「ブラウザーbrowser」とは、「インターネット上のＷｅｂページを閲覧するために用いられるソフトウェア」の意味ですが、ネットケープ･コミュニケーション社（現在はＡＯＬに吸収されている）のNetscape Navigatorと、マイクロソフト社のInternet Explorerが開発されパソコンに標準装備されるようになってからインターネットが爆発的に普及したのです。「ブラウザー」と「Ｗｅｂページ」がインターネットの代名詞的存在になったと言われる所以です。なお、ウェブブラウザーを用いれば、ホームページの閲覧だけでなく、電子メール、ネットニュース、ＦＴＰファイル転送などインターネットが提供する諸サービスを容易に利用することもできます。

インターネットによって、データがパケットに入れられて伝送されるようになったので、地球規模での情報流通が可能になりました。あらゆる情報がＩＰパケットで表現され、インフラを問わず国境を越えて交換されるようになることが確実に予測され、コミュニケーション･メディアがインターネットを基軸として融合する動きも顕著になってきました。

ところで、パケット通信には「生き残ったノードが生き残った経路を自主的に探し出して通信を行う」特性がありますが、これはインターネットの母体となったARPANETがもともと軍事目的で構想されたこととかかわっています。冷戦時代に「やられても生き残るシステム」を目指して構築されたARPANETの特性を色濃く引き継いで生まれたインターネットの特性を以下に整理してみることにします。

インターネットは中央集権的ではなく、無数のネットワークが網状に絡んだ「ネットワークのネットワーク」ですから、コミュニケーション・メディアとして強力にして有用な『光』の部分を多く持つ反面で、無駄も多く様々な不正行為に使われるという『陰』の部分も多く見られます。しかし、もともと軍事目的で開発されたインターネットが研究者用のネットとして利用され、やがて商用利用へと発展し今やコミュニケーション・メディアの中核として社会基盤化しているという事実が、『光』が『陰』を遥かに上回っていることを如実に物語っています。一見『陰』に見える「無駄が多い」システムであることさえ、コミュニケーションの世界では「障害に対して強い」システムという『光』に転化される点にも注意する必要があります。「冗長構成(Redundant Configuration)」とは、障害対策や信頼性向上のために、通常のシステム構成以外にバックアップ用の装置を加えたシステム構成のことであり「冗長」は積極的に評価される表現なのです。

普及初期段階のインターネット利用者には(1)圧倒的に男性が多い(2)20代から30代に多い(3)研究職、学生、事務職に多い(4)都市圏に多い(5)高学歴の者が多い等々といった特性がありました。『陰』の部分としては、普及初期の段階から、ポルノ情報の氾濫、インターネット(ex:チャットルームでの出会い)を利用した女性被害者の続出、個人を誹謗･中傷した情報の流通、個人情報の不正流通といったマイナス面が指摘されていました。

しかし、インターネット利用者にも経年変化がみられ、初期段階には圧倒的に勤務先や学校からのアクセスが多かったのですが、2000年ころから家庭からのアクセスが急増してきています。パソコンの家庭への普及に裏打ちされた事象ではありますが、女性利用者が増加しており、メールやショッピングなどの私的利用も進んできたことの証明でもあります。

さらに、携帯電話によってインターネット接続ができるようになってから、特に若者のインターネット利用が増加しました。高価なパソコンを買わなくても携帯電話でメールを送受信できるのが主な理由でしたが、音声通話専用のコミュニケーション・メディアであった「携帯電話」は、メール用更にはホームページ検索用のマルチメディア端末としての「ケータイ」へとすっかり変身してしまいました。

＜こぼれ話＞

携帯おでん？

「佐々木さん、釜山でおでん屋に行った時のことなんですが…」と、2002年ワールドカップの関係の仕事で韓国出張した矢口さんが切り出しました。矢口さんは、東芝では後輩で、へっぽこ魚釣クラブでは同輩で、ＩＴ問題では私の師匠に当たるナイス万年青年です。「韓国」と「おでん」の意外な組み合わせに不意を撃たれて思わず発した言葉は、「えっ、韓国にもおでんがあるの？」でした。しかし、すぐに「待てよ、“おでん”のルーツは寧ろ韓国にあるのではないか」と思い直しました。思えば、以前にも、日本語教室の中国人若手研修生達に「日本には折り紙で千羽鶴を作る独特の風習があるんじゃよ」とやったところ、逆に「先生、中国にも昔から同じ風習がありますよ」と私の“日本独特”のものとした思い込みをたしなめられてしまったことがあります。中国大陸から直接、または朝鮮半島経由で、日本に渡来したのに“日本独特”の風物だと思い込んでいる例が結構あって、“おでん”もその類なんじゃないだろうか。現に、日本語の「はなから」の「はな」もハングルの「１（ハナ）」に由来するものだそうですし、「腹ぺこ」の「ぺこ」もハングルの「ペコッパ（空腹）」が語源だということですし･･･。 そこで、インターネットの検索エンジンＧｏｏｇｌｅで、「おでん　韓国」をキーワードとして検索してみたところ、なんと29,400件ものホームページがヒットしてきました。私と同じように、「韓国の人がおでんをよく食べるのにびっくりした」というような表現が多く、いかに韓国が日本人にとって近くて遠い国なのか改めて感じさせられてしまいましたが、一方では知る人ぞ知るで、韓国のおでんは、とても大衆的な食べ物であっておでんの屋台も至る所にあるのだということが分かりました。そして、多少日本とは食材や食べ方は違うようですが、韓国でも「オデン」とまったく同じ呼び名。さては、「おでん」の語源もハングルにあったかと思って、今度はＧｏｏｇｌｅで「おでん　由来」を検索したところ、今度は当てが外れました。「おでん」という言葉は煮込み田楽の愛称で、御田と書かれていたんだそうで、更に田楽の語源は田楽舞にあるのだそうですから日本起源仮説が当を得ているように思えます。そして、これが後に関西にも普及し、焼き田楽と区別した「関東だき」と呼ばれ、現在もこの名で親しまれているのだということまで分かりました。「インターネットで得られない情報はない」といいますが本当ですね。これまでは、記憶力が良くて知識量が多くペーパーテストの成績が優秀なことが頭の良さの指標とされてきましたが、このように簡単に必要な知識が都度入手できるようになると必ずしも記憶力の良さは重要条件でなくなってくるような気がします。ペーパーテストの雄である高級官僚が依拠していた前例に関する知識が踏襲する価値を失ってしまっている現状を見ると、今後はむしろ、自分なりに問題を意識して問題解決に対する仮説を打ち立ててゆける能力の方が尊重されていくことでしょう。 さて、話を戻して、韓国は釜山。おでん屋に入って座を占めた矢口さんに、居合わせた韓国人の一人が近づいてきて、にこやかに話しかけてきたのだそうです。韓国人しか入らないお店に一人でふらりと入りこんだものですから、てっきり「この日本人はハングルができる」と思われたのでしょう。ところが矢口さん、好奇心の方は人一倍ですが、ハングルとなると日本人としての人並みで、精々「アンニョンハシムニカ」その他二言三言だけで、くだんの韓国人との会話が成立しません。すると、やおら、この韓国中年男児、携帯電話を取り出してボソボソと。そして、矢口さんに手渡された携帯電話から聞こえてきたのは、「私は×××と申します。×××の仕事をしております。宜しくお願いします」という流暢な日本語でした。聞けば、くだんの韓国中年男児氏の奥様で日本人だったのだそうです。携帯電話が多機能化してケータイになったのですが、“ケータイ通訳”の機能まであるとは初耳でした。そんなきっかけができれば、日韓のミスター好奇心同士、うちとけあって非言語の呑みニュケーションの世界。すっかり出来上がってしまった韓国の方のミスター好奇心は、帰りしなに再びかけた携帯電話で、奥方にこっぴどく叱られている様子だったとか。ところで、インターネット検索によると、「韓国のおでんは、街中にあるマクドナルドやＫＦＣみたいにファーストフード感覚で食べる食べ物」でもあるそうです。となると、テイクアウトすると、それこそ“携帯おでん”になってしまいそうですね。

しかし、それでもなお、高齢者、低所得、不就業者等々ではインターネットの利用率が低く、ＩＴの利用度によって経済的な利害の差が生ずる可能性のある「デジタルデバイド」が問題視されています。従来は、インターネットにアクセスするには、高価なパソコンを購入しなければならないうえに、パソコンの操作を習得するのにも時間と費用とインストラクターが必要でした。しかし、パソコンも次第に低価格化するとともに初心者にも使いやすいユーザーフレンドリーなものになってきました。「ケータイ」や後述する「Ｌモード」などの非パソコン系メディアの普及とあいまって「デジタルデバイド」克服のための障壁は低くなっていくことが期待されています。

インターネットのビジネスへの活用形態につきましては前期の「インターネット･ビジネス論」でつぶさに考察しましたので、ここでは、特に初期段階からの流れをたどって、インターネット利用の具体的な行動目的を以下の通り取りまとめ、併せてそれぞれの場面で発揮されるインターネットの利点について概説します。

(1) 特定の相手とのメール送受信

インターネットには、電話と違って、交信時間や距離や相手の状況に気を使うことなく自由にメールを送信できるという利点がありますので、気がねなくメールを送ることができます。また、送った時間や内容も記録されますからコミュニケーションの齟齬が起こりにくく、同報メールを複数の相手に送ることもできます。要点を絞ったコミュニケーションが、音声メディアではなくて、パソコンやケータイの画面メディアを用いてできるわけですから、電話と比べて遥かにローコストで確実性の高いコミュニケーション・メディアになるわけです。

(2) 旅行や趣味などの情報入手

格安チケット情報、ホテル情報、気象情報、時刻表情報など刻々と変化する旅行情報を入手する場合、インターネットは他のどのコミュニケーション・メディアよりも優れた効果を発揮します。即時更新性のある情報に対してはインターネットの即時交信性がうってつけだからです。しかも、チケットやホテル予約などは情報検索とシームレスな形でそのまま購入・手配もできるから便利です。また、インターネットの双方向性の利点を活かして、目的地の地図も欲しいところだけ入手できますし縮尺もいくつかの選択岐の中から選ぶこともできます。

趣味情報の場合には、ホームページを検索して専門情報を入手できるばかりか、関係者とのコンタクトを取ることもでき、関連領域のサイトヘのリンクもありますから「コンテンツ間ネットワーク」というインターネットの特性を活かすこともできます。情報入手の方法が他のコミュニケーション・メディアを用いる場合に比べて、遥かに多角的で多彩になるわけです。

旅行や趣味などの身近な情報を、ユーザーが必要なときに必要なだけ入手できるというインターネットの利点は使用体験を通じて実感できるものですから、今後一層身近な情報のコンテンツが整備されていくに従って、身辺情報の収集からインターネット常用者に変わっていくパターンが増えていくものと思われます。

(3)電子掲示板、チャット、ホームページによる情報の提供と収集

信頼性の程は別としても、電子掲示板を閲覧することによって、ある特定の事項に関連する非公式情報を入手することができます。また、掲示板に書き込むことによって、素人でも不特定多数に向けた情報の発信人になり、これに対するレスポンス情報を得ることも可能です。一方、各省庁のホームページから各種白書を読んで公式の情報を得ることもできますし、これに対して意見を寄せることもできます。自分でホームページを開設して情報を提供することもできるし、これに対して不特定多数からの意見を収集することもできます。他のコミュニケーション・メディアには類例のないインターネットのオープン性と双方向性の特性がここでは十分に活かされているわけです。

チャットは、文字によるリアルタイムのおしゃべりで、ネットワーク上の特定サイトに同じ時間に接続してきたもの同士が会話をすることができる機能です。

興味関心が似た者同士にはインターネットを通して出会いの機会が増えることになります。実際には会わなくても共通のテーマについての情報交換をすることができるのですから、ＩＴネットワークによって知縁による人的ネットワークを拡大できるようになったのです。

チャット型メール米で普及

家庭利用6割近くビジネスにも拡大

新型電子メールのインスタント・メッセージング(IM)サービスが、米国で急成長している。家庭でのネット利用者に占めるIM利用者の割合が、2001/4月に6割近くに上昇し、ビジネス利用も浸透してきた。サービスの高度化も進んでいる。最大手のＡＯＬタイム・ワーナーを追ってマイクロソフトなど有カネット企業が力を入れ始めた。 インスタント・メッセージング・サービスは「会話型電子メール」とも呼ばれ、あらかじめ登録した仲間と時差なしでメッセージがやりとりできるサービス。ユーザーがIMサービスのホームページを開くと仲間のだれがネットに接続しているのかが表示され、接続している仲間と即時に交信を始められる。普通のメールに比べ電話での会話に近いのが人気の一因。一般のチャットと比べた場合、相手を確認したうえで交信を始められるのが利点で、特定の関係者に限った情報交換ネットワークを即席でつくることもできる。 各地に営業マンを駐在させる製薬会社が、IMを利用して全営業マンを結ぶ即席の専用ネットワークを構築する利用法などにより、企業内での利用率の上昇は家庭向けを上回っている。

（2001/6/6 日本経済新聞）

(4)専門情報・データの入手

これまでは特定の場所に行かなければ入手できなかった専門情報・データも、少なくとも概要の知識は、インターネットによって居ながらにして収集できるようになりました。更に、メール等を使っての専門家同士、関係者同士の交流機会も増えます。知的活動の内容を深め、広角化し活性化できるのは、インターネット以外のコミュニケーション・メディアには期待し難いところです。

(5)オンラインショッピング

インターネットを通して国内はもちろん外国の商品も居ながらにして自由に買えるようになりました。購入者にとっては商品の選択肢が広がる利点と買い物に行く時間と費用の節約ができるという利点があり、さらには、店頭で購人するのとは違って、さまざまな情報を比較･照合しながら購入できるので衝動買いが減るという利点があります。距離と時間を超越することができるインターネットのコミュニケーション・メディアとしての特性が、遠隔地からもできるオンラインショッピングの普及に拍車をかけたわけですが、これは販売者のマーケティング活動に対しても多大な利点をもたらすものであり多種多様なインターネット・ビジネスを生起させた要因ともなっています。

なお、総務省の「家計消費状況調査（ＩＴ関連項目）」によると、平成14年平均のインターネット使用実態および利用環境は以下の通りになっています。

利便性が高く（『光』）インターネット利用者が急増している反面で、インターネットでの情報流通には以下のような問題（『陰』）が伴うもということも正しく認識しておく必要があります。

�@	個人の情報発信が容易である反面、それぞれが無責任な情報発信者になりがちでありプロとしての職業倫理が働き難い
�A	匿名で発信できるため、無責任な情報発信や違法行為を心理的な抵抗感なく行ないがちになる
�B	違法な内容がサーバーから削除されても、別のサーバーに簡単かつ迅速にコピーできるため、違法な情報が流通し続ける可能性がある
�C	国内法によって違法な情報の流通を禁止しても、別の国で違法でなければ、その情報が世界中を流通する可能性がある。ある国が違法な情報の世界的流通を制限した場合には、特定の国の法によって他国にとっては合法的な情報でも流通が阻害されるという問題が発生する
�D	特定のプロバイダーが違法な情報の発信または違法な情報へのアクセスを制限しても、他のプロバイダーを利用することによって、当該情報の発信またはアクセスすることが可能になる

以上のように、インターネットには情報流通上の問題が山積しています。印刷メディアであれ放送メディアであれ、情報メディアはこれまでそれぞれ独自の歴史を歩んでき、問題があればその都度当該社会の法的枠組みが適用されてきました。ところが,インターネットの場合は、形態としては公衆網や専用線を用いた通信の一種に過ぎず、プロバイダーも第一種電気通信事業者または第二種電気通信事業者なので、電気通信事業法をはじめとする通信法体系によって規制されるしかありません。広範囲にインターネット情報が流通し、さまざまな影響を及ぼしているにもかかわらず適切な法的枠組みが十分にはなされていないのが現状であると言ってもいいでしょう。

法的枠組みの整備が追いつかないほどのスピードで普及し、コミュニケーション・メディアの主役の座にのし上がったインターネットには、以下のような『陰』を克服するための課題が残されています。

�@  現実社会でのルールの適用
	インターネットの世界には、「バーチャル（仮想）」や「サイバー（電脳）」という表現があるように、確かにリアル（現実）な社会とは違う側面があります。しかし、バーチャル空間による情報交換がリアル社会の意思決定やビジネス展開に直結するケースが多いのですから、現実社会で違法なものはインターネット上でも違法という判断が下されてしかるべきであるということになります。
�A 通信法による規制
�B 通信の秘密の保護の適用(A.通信内容の秘密   B.発信者の匿名性)
�C 表現の自由の保障
	但し、無制限に認められるものではなく、他人の人権、他人の利益との関係で必要最低限の制約を受けます。また、情報が国境を越えて流通するから国外で法に抵触する可能性もありますので、国内的なコンセンサスばかりでなく国際的なコンセンサスを得ながら標準となるルールを設定していく必要があります。
�D違法性による対応の明確化
	どのような情報を対象にするかを明確にして、「刑事処罰の対象となるか又は民事上不法行為を構成する等の違法な情報」と「違法の程度に至らない有害コンテント」に区別して論議する必要があります。

インターネットには多くの利点がある一面で、玉石混交の情報が流通する状態を制御できないという問題があります。インターネットが社会インフラとして世界中に浸透してきた現在、有害と思われる情報の取り扱いが大きな課題となっています。ちなみに、ＥＵ委員会報告では、違法または有害な情報を次のように区分して例示しています。

＜有害情報の区分＞

�@国家安全保障…爆弾製造、違法な薬物製造、テロ活動

�A未成年の保護…不正販売行為、暴力、ポルノ

�B個人の尊厳の確保…人種差別

�C経済の安全、信頼性…詐欺、クレジットカードの盗用

�D情報の安全、信頼性…悪意のハッキング

�Eプライバシーの保護…非合法的な個人情報の流通、電子的迷惑通信

�F名誉、信用の保護…中傷、不法な比較広告

�G知的所有権…ソフトウェア、音楽等の著作物の無断頒布

インターネットはまたたくまに世界を席巻し、経済、政治、社会、文化などのあり方を変革しつつ、現代の社会基盤としてすっかり定着してしまいました。しかし、上記の通り未解決の課題も多いため、まだまだインターネットは機能を十全に発揮しきれていないのが事実です。それだけに、インターネットの利用環境に関する配慮が重要視されており、個人情報やプライバシーまたは知的財産権などの保護や、違法、有害情報の取り扱いなどについて、関連技術の開発と併せて社会的なルールの設定が鋭意推進されています。このような技術開発やルール設定の動向に注目し、自らの対応策を先取りして選択してゆくことがインターネット活用上の大きな鍵となります。

・グループウェア
	電子メール、社内情報の掲示板、スケジュール管理、会議室予約
	営業情報の交換、製品広報、ワークフロー管理
・データベースシステム
	製品情報問い合わせ、顧客情報検索、受発注・伝票処理

ペーパーレス化で経費節減

米国大手食品メーカのタイソン・フーズ社ではＷｅｂサーバーを社内専用の情報検索に使っている。Ｗｅｂサーバーといえばインターネット上でＷＷＷを形成するもので、社外に向けたホームページを載せるのが一般的なやり方だが、タイソン・フーズ社は社外に公開しないのである。数十台のＷｅｂサーバーを社内に設置し、部門間の情報交換や社内報の発行、消費者に関する情報の提供に活用している。この結果、ペーパーレス化が進み、年間100万ドル以上の経費削減を見込めたという。かつてのＯＡの目標とされたペーパーレス化であるが、期待どおり進まず多くは挫折した。それがイントラネットによって実現されたわけである。

インターネットとイントラネットを使い分ける

宅配業大手のフェデラル・エクスプレス社は、ユーザーが配送中の荷物を自社のＷｅｂサーバーにアクセスすれば追跡できるようにしている。もともとは社内用のＷｅｂサーバーを、社外の一般ユーザーにも公開したものである。ユーザーがいま自分の荷物がどこにあるかを直接知ることができ、きわめて好評であるという。ユーザーは、依頼した荷物が届かないとき電話をかける代わりに自宅のパソコンからフェデラル・エクスプレス社のＷｅｂサーバーの情報をみる。そこでトラッキングナンバを入力すると、どこにその荷物があるか調べることができる。これは、膨大なユーザーを対象にするビジネスにとって非常に効率的な方法と思える。すなわち専任のオペレーターも経費も必要ないからだ。 フェデラル・エクスプレス社の例はイントラネットとインターネットを巧みに使い分けたものといえるだろう。このような使い分けは効果的だ。例えば、インターネットを広告、マーケッティング、財務報告、顧客サポート、人材募集、他社に関する調査など対外的な用途に使う。一方、イントラネットを内部コミュニケーション、トレーニング、人事、スケジューリング、技術文書の作成と公開、財務報告などに使う。

ビジネスの国際化ツール

ゼネコン最大手の鹿島建設は、海外の関連会社・事務所との情報交換や共同研究・共同設計、先端技術情報の収集、海外建材調達などにインターネットを活用した。 海外での見積・積算などは、現地法人が行うが、それを専門家が再チェックしたり、本社と現地と受注段階から細かに情報交換したり、海外の設計事務所との図面のやり取りしたりすることも行う。この場合はイントラネットとしての活用になる。これまでは、共同設計をする場合、Ｆａｘを利用するか、図面を何枚かのフロッピーに入れて航空便で送るなどをしていた。設計図のやり取りにインターネットが威力を発揮したのである。鹿島建設はインターネットを活用して得た建材の海外調達、人材情報、各国の建設に絡む法律情報、設計基準などをデータベース化（Ｗｅｂサーバー）し、インターネット・イントラネットでこれを活用して安い建設資材を世界中から調達する。鹿島建設では、イントラネット経営によって見積や資材調達など個人のノウハウに頼らなくてもできるようになったという。

社内広報をブラウザで閲覧

富士通はイントラネットのために100台以上のＷｅｂサーバーを設置している。その活用法は部署によってさまざまである。広報室では人事異動の知らせに使われている。富士通のように17万人も勤務する大企業にもなると、人の異動は頻繁だ。人事部が作成した文書を広報室がＷｅｂサーバーへ登録する。また、社員の電話番号と電子メール・アドレスもブラウザーで閲覧できる。通常ならば紙に印刷して配布するところだが、その必要もなくなる。技術文書の配布なども紙にコピーすると膨大な量になり、コピー経費もかなり高額になる。Ｗｅｂサーバーへ登録し、必要に応じてブラウザーで閲覧することになり、経費も削減されたという。

書店・図書館連携

紀伊国屋書店が開発したエクストラネット「PLATON」は、同書店の顧客である大学図書館がインターネットを通じて受発注を行なったり、PLATON上に記録されている発注履歴を見たりすることができる仕組みである。図書館側は、パソコンとブラウザーがあれば、PLATONをあたかも自分のシステムとして利用できる。セキュリティはパスワードなどによって守られている。

第二世代インターネット

インターネットは、従来のパソコンをベースとした第１世代からネット家電による第2世代に移行しつつあり、更にその先には、誰もが時間と場所に拘らず情報ネットワークを利用できる「ユビキタス・ネットワーク社会」が展開する。

(2000/11　日本経済新聞)

「Ｗｅｂ２．０」時代の到来

実際にインターネットの本格的な普及から10年たった今、いつでもどこでも情報が得られるユビキタス技術の広がりによって、“インターネット革命の第２幕”とも称される「Ｗｅｂ２．０」という概念が台頭してきました。ネット上の様々な情報が連携し合うことによって、特に個人が情報発信の担い手となるところに特徴があり、個人間や企業・個人間で互いに情報を公開し合うことによって、新しいネットコミュニティーの形成が促進され、複合的な利用者参加型のサービスも大きく進展しつつあります。

｢インターネットを使って簡単に情報発信｣というのは1990年代半ばにインターネットが登場した頃に盛んに叫ばれたキャッチフレーズでした。しかし、実際には、通信速度も遅く、しかも、ホームページの作成･更新などが技術的に難しくて、情報発信できるのはごく少数の人に限られていました。

ソーシャル･ネットワ―キング･サービス（SNS）の概要

インターネットの利用者に交流の場を提供するサービスで、ネット発の「社交場」とも称されています。友人の紹介がないと会員登録できないなど、限定された会員の間で情報をやり取りするのが特徴で、ブログと違って、悪意のある書きこみなどが排除でき、「穏やかさ」を保つことができます。日本では2004年3月にサービスを始めたミクシィとグリーが草分けですが、世界的には、2003年にスタートした米国のフレンドスターがＳＮＳの最初とされています。 当初は自分のプロフィールを公開し付き合いのある友人を紹介し合うだけだったのですが、日記を書きこむ機能を付け加えたことで交流の幅が広がり、急速に普及しました。現在は日記を書きこむ使い方が一般的ですが、写真の掲載も普及してきており、今後は動画や音楽などを公開するコンテンツ（情報内容）も増えていきそうです。国内最大手のミクシィの会員数が2006年3月の300万人から同7月には500万人に急増した上、ネット業界大手の楽天やヤフーも参入し、利用者の裾野が急激に拡大しています。米国でもマイスペース･ドット･コムの会員数が9,000万人を超えるなど、世界的にＳＮＳの利用が広がっています。